販売促進引当金、1年内償還予定の社債、全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 24億9100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- -
- 流動資産計
- 1兆6426億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 39億3100万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 15億200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- -
- 流動資産計
- 1兆3019億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 1021億1900万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 306億9800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- -
- 流動資産計
- 1兆4175億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -873億100万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 102億9000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- -
- 流動資産計
- 1兆5225億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 268億7200万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 221億3000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- -
- 流動資産計
- 1兆4211億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 165億7100万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 350億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- 421億9800万
- 流動資産計
- 1兆2218億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -132億2300万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 1003億4000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- 968億200万
- 流動資産計
- 1兆3742億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 192億5800万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- -122億9500万
- 流動資産計
- 1兆2991億
- 売上高 - 電子デバイス
- 4666億3700万
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 587億7000万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 1年内償還予定の社債
- 200億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- -
- 流動資産計
- 9659億5900万
- 売上高 - 電子デバイス
- 4900億2900万
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 984億4900万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 1年内償還予定の社債
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- -
- 流動資産計
- 1兆1937億
- 売上高 - 電子デバイス
- 2089億
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -839億1400万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 1年内償還予定の社債
- 100億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- -
- 流動資産計
- 1兆2237億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -853億7300万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 1年内償還予定の社債
- 300億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- -
- 流動資産計
- 1兆1316億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -390億6400万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 1年内償還予定の社債
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
- -
- 流動資産計
- 1兆811億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 1017億6600万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 1年内償還予定の社債
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- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
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- 流動資産計
- 1兆1887億
- 売上高 - 電子デバイス
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- 休止資産関係費用
- 41億3900万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -87億8100万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 1年内償還予定の社債
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- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
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- 流動資産計
- 1兆2306億
- 売上高 - 電子デバイス
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- 休止資産関係費用
- 51億9900万
- 売上債権の増減額(△は増加)
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2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 1年内償還予定の社債
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- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
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- 流動資産計
- 1兆870億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 休止資産関係費用
- 42億2100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
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2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 1年内償還予定の社債
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- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - プロダクトビジネス
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- 流動資産計
- 9902億2800万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 休止資産関係費用
- 37億2500万
- 売上債権の増減額(△は増加)
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