6753 シャープ

時価

6367億円

PER 予

127.13倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.46倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、1年内償還予定の新株予約権付社債、事業構造改革費用他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金		1年内償還予定の新株予約権付社債		事業構造改革費用		米国税制改正による利益剰余金の調整額		減価償却費 - ビジネスソリューション
2013/03	-		2004億		-		-		-
2015/03	-		-		-		-		139億
2016/03	261億		-		-		-		145億	+4.1%
2017/03	159億	-39.1%	-		-		-		136億	-5.8%
2018/03	144億	-9.6%	-		-		759百万		-
2019/03	102億	-29%	-		355百万		-		-
2020/03	69.2億	-32.3%	-		-		-		-
2021/03	84.3億	+21.9%	-		-		-		-
2022/03	95.9億	+13.7%	-		-		-		-
2023/03	41.2億	-57%	-		-		-		-
2024/03	28.3億	-31.3%	-		-		-		-

2013年3月

販売促進引当金: -
1年内償還予定の新株予約権付社債: 2003億5400万
事業構造改革費用: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -

2015年3月

販売促進引当金: -
1年内償還予定の新株予約権付社債: -
事業構造改革費用: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: 139億1200万

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
1年内償還予定の新株予約権付社債: -
事業構造改革費用: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: 144億7700万

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
1年内償還予定の新株予約権付社債: -
事業構造改革費用: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: 136億4300万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
1年内償還予定の新株予約権付社債: -
事業構造改革費用: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: 7億5900万
減価償却費 - ビジネスソリューション: -

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
1年内償還予定の新株予約権付社債: -
事業構造改革費用: 3億5500万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
1年内償還予定の新株予約権付社債: -
事業構造改革費用: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
1年内償還予定の新株予約権付社債: -
事業構造改革費用: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
1年内償還予定の新株予約権付社債: -
事業構造改革費用: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
1年内償還予定の新株予約権付社債: -
事業構造改革費用: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
1年内償還予定の新株予約権付社債: -
事業構造改革費用: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -