販売促進引当金、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、資産の部 - 電子デバイス他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 売上総利益
- 7550億2900万
- 建物及び構築物
- 6585億400万
- 1年内償還予定の社債
- 24億9100万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 売上総利益
- 4548億3000万
- 建物及び構築物
- 6928億9400万
- 1年内償還予定の社債
- 15億200万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 売上総利益
- 5264億3800万
- 建物及び構築物
- 7953億8000万
- 1年内償還予定の社債
- 306億9800万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 売上総利益
- 5696億2800万
- 建物及び構築物
- 8409億1200万
- 1年内償還予定の社債
- 102億9000万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 売上総利益
- 4120億800万
- 建物及び構築物
- 8412億500万
- 1年内償還予定の社債
- 221億3000万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 売上総利益
- 2605億8300万
- 建物及び構築物
- 7136億5700万
- 1年内償還予定の社債
- 350億
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 売上総利益
- 5308億4200万
- 建物及び構築物
- 7186億600万
- 1年内償還予定の社債
- 1003億4000万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 1523億5100万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 499億400万
- 売上総利益
- 3885億700万
- 建物及び構築物
- 6587億4100万
- 1年内償還予定の社債
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 941億6400万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 240億5200万
- 売上総利益
- 2333億1200万
- 建物及び構築物
- 6439億2600万
- 1年内償還予定の社債
- 200億
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 654億3200万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 247億1800万
- 売上総利益
- 3838億5400万
- 建物及び構築物
- 6251億3900万
- 1年内償還予定の社債
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 売上総利益
- 4042億6400万
- 建物及び構築物
- 6252億6300万
- 1年内償還予定の社債
- 100億
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 売上総利益
- 4200億6800万
- 建物及び構築物
- 6426億2700万
- 1年内償還予定の社債
- 300億
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 売上総利益
- 4052億7700万
- 建物及び構築物
- 6479億2900万
- 1年内償還予定の社債
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
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- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 売上総利益
- 4213億1600万
- 建物及び構築物
- 6758億6500万
- 1年内償還予定の社債
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 資産の部 - 電子デバイス
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- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
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- 売上総利益
- 4317億2300万
- 建物及び構築物
- 6894億5800万
- 1年内償還予定の社債
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2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 資産の部 - 電子デバイス
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- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
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- 売上総利益
- 3308億3100万
- 建物及び構築物
- 6951億8000万
- 1年内償還予定の社債
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2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 資産の部 - 電子デバイス
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- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
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- 売上総利益
- 3478億8800万
- 建物及び構築物
- 6235億2300万
- 1年内償還予定の社債
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