6753 シャープ

時価

6341億円

PER 予

126.61倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、資産の部 - 電子デバイス他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	資産の部 - 電子デバイス	減価償却費 - ディスプレイデバイス	売上総利益	建物及び構築物	のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス
2008/03	-	-	-	-	7550億	6585億	-
2009/03	-	-	-	-	4548億 -39.8%	6929億 +5.2%	-
2010/03	-	-	-	-	5264億 +15.7%	7954億 +14.8%	-
2011/03	-	-14百万	-	-	5696億 +8.2%	8409億 +5.7%	-
2012/03	-	0 +100%	-	-	4120億 -27.7%	8412億 +0%	-
2013/03	-	-	-	-	2606億 -36.8%	7137億 -15.2%	-
2014/03	-	-	-	-	5308億 +103.7%	7186億 +0.7%	-
2015/03	-	-	1524億	499億	3885億 -26.8%	6587億 -8.3%	-
2016/03	261億	-	942億 -38.2%	241億 -51.8%	2333億 -39.9%	6439億 -2.2%	-
2017/03	159億 -39.1%	-	654億 -30.5%	247億 +2.8%	3839億 +64.5%	6251億 -2.9%	-
2018/03	144億 -9.6%	-	-	-	4043億 +5.3%	6253億 +0%	499百万
2019/03	102億 -29%	-	-	-	4201億 +3.9%	6426億 +2.8%	83百万 -83.4%
2020/03	69.2億 -32.3%	-	-	-	4053億 -3.5%	6479億 +0.8%	-
2021/03	84.3億 +21.9%	-	-	-	4213億 +4%	6759億 +4.3%	-
2022/03	95.9億 +13.7%	-	-	-	4317億 +2.5%	6895億 +2%	-
2023/03	41.2億 -57%	-	-	-	3308億 -23.4%	6952億 +0.8%	-
2024/03	28.3億 -31.3%	-	-	-	3479億 +5.2%	6235億 -10.3%	-

2008年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 7550億2900万
建物及び構築物: 6585億400万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2009年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 4548億3000万
建物及び構築物: 6928億9400万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2010年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 5264億3800万
建物及び構築物: 7953億8000万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2011年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -1400万
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 5696億2800万
建物及び構築物: 8409億1200万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2012年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: 0
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 4120億800万
建物及び構築物: 8412億500万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2013年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 2605億8300万
建物及び構築物: 7136億5700万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2014年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 5308億4200万
建物及び構築物: 7186億600万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2015年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: 1523億5100万
減価償却費 - ディスプレイデバイス: 499億400万
売上総利益: 3885億700万
建物及び構築物: 6587億4100万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: 941億6400万
減価償却費 - ディスプレイデバイス: 240億5200万
売上総利益: 2333億1200万
建物及び構築物: 6439億2600万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: 654億3200万
減価償却費 - ディスプレイデバイス: 247億1800万
売上総利益: 3838億5400万
建物及び構築物: 6251億3900万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 4042億6400万
建物及び構築物: 6252億6300万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: 4億9900万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 4200億6800万
建物及び構築物: 6426億2700万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: 8300万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 4052億7700万
建物及び構築物: 6479億2900万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 4213億1600万
建物及び構築物: 6758億6500万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 4317億2300万
建物及び構築物: 6894億5800万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 3308億3100万
建物及び構築物: 6951億8000万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
売上総利益: 3478億8800万
建物及び構築物: 6235億2300万
のれん - ＩｏＴエレクトロデバイス: -