6753 シャープ

時価

6230億円

PER 予

124.41倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.37倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、資産の部 - 電子デバイス他4件

【期間】

通期

年度	販売促進引当金	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	資産の部 - 電子デバイス	減価償却費 - ディスプレイデバイス	新株予約権	資本準備金	稼働停止設備リース料
2007/03	-	-	-	-	-	2614億	-
2008/03	-	-	-	-	-	2614億 ±0%	-
2009/03	-	-	-	-	-	2614億 ±0%	-
2010/03	-	-	-	-	-	2614億 ±0%	-
2011/03	-	-14百万	-	-	-	2614億 ±0%	-
2012/03	-	0 +100%	-	-	-	2614億 ±0%	6.32億
2013/03	-	-	-	-	-	2691億 +2.9%	84.3億大幅増
2014/03	-	-	-	-	-	844億 -68.6%	-
2015/03	-	-	1524億	499億	-	844億 ±0%	-
2016/03	261億	-	942億 -38.2%	241億 -51.8%	-	1.25億 -99.9%	-
2017/03	159億 -39.1%	-	654億 -30.5%	247億 +2.8%	-	12.5億 +900%	-
2018/03	144億 -9.6%	-	-	-	106百万	12.5億 ±0%	-
2019/03	102億 -29%	-	-	-	235百万 +121.7%	12.5億 ±0%	-
2020/03	69.2億 -32.3%	-	-	-	293百万 +24.7%	12.5億 ±0%	-
2021/03	84.3億 +21.9%	-	-	-	297百万 +1.4%	12.5億 ±0%	-
2022/03	95.9億 +13.7%	-	-	-	304百万 +2.4%	12.5億 ±0%	-
2023/03	41.2億 -57%	-	-	-	293百万 -3.6%	12.5億 ±0%	-
2024/03	28.3億 -31.3%	-	-	-	756百万 +158%	-	-

2007年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: -
資本準備金: 2614億1500万
稼働停止設備リース料: -

2008年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: -
資本準備金: 2614億1500万
稼働停止設備リース料: -

2009年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: -
資本準備金: 2614億1500万
稼働停止設備リース料: -

2010年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: -
資本準備金: 2614億1500万
稼働停止設備リース料: -

2011年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -1400万
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: -
資本準備金: 2614億1500万
稼働停止設備リース料: -

2012年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: 0
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: -
資本準備金: 2614億1500万
稼働停止設備リース料: 6億3200万

2013年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: -
資本準備金: 2690億7600万
稼働停止設備リース料: 84億3000万

2014年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: -
資本準備金: 843億8400万
稼働停止設備リース料: -

2015年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: 1523億5100万
減価償却費 - ディスプレイデバイス: 499億400万
新株予約権: -
資本準備金: 843億8400万
稼働停止設備リース料: -

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: 941億6400万
減価償却費 - ディスプレイデバイス: 240億5200万
新株予約権: -
資本準備金: 1億2500万
稼働停止設備リース料: -

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: 654億3200万
減価償却費 - ディスプレイデバイス: 247億1800万
新株予約権: -
資本準備金: 12億5000万
稼働停止設備リース料: -

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: 1億600万
資本準備金: 12億5000万
稼働停止設備リース料: -

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: 2億3500万
資本準備金: 12億5000万
稼働停止設備リース料: -

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: 2億9300万
資本準備金: 12億5000万
稼働停止設備リース料: -

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: 2億9700万
資本準備金: 12億5000万
稼働停止設備リース料: -

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: 3億400万
資本準備金: 12億5000万
稼働停止設備リース料: -

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: 2億9300万
資本準備金: 12億5000万
稼働停止設備リース料: -

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資産の部 - 電子デバイス: -
減価償却費 - ディスプレイデバイス: -
新株予約権: 7億5600万
資本準備金: -
稼働停止設備リース料: -