販売促進引当金、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、資産の部 - 電子デバイス他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- -
- その他
- 75億900万
- その他
- 1008億6000万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- -
- その他
- -39億8500万
- その他
- 829億6700万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- -
- その他
- -76億5800万
- その他
- 1041億1600万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- -
- その他
- -60億3900万
- その他
- 1104億4200万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- -
- その他
- -52億8100万
- その他
- 1434億2300万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- -
- その他
- -23億6700万
- その他
- 864億2700万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- -
- その他
- -165億5800万
- その他
- 678億400万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 1523億5100万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 499億400万
- 新株予約権
- -
- その他
- -91億8400万
- その他
- 527億200万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 941億6400万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 240億5200万
- 新株予約権
- -
- その他
- -77億2500万
- その他
- 293億5500万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 654億3200万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 247億1800万
- 新株予約権
- -
- その他
- -54億8700万
- その他
- 389億4000万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- 1億600万
- その他
- -47億100万
- その他
- 387億5600万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- 2億3500万
- その他
- -11億6200万
- その他
- 699億2400万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- 2億9300万
- その他
- -81億2700万
- その他
- 738億700万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- 2億9700万
- その他
- -49億5600万
- その他
- 674億400万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- 3億400万
- その他
- -32億6800万
- その他
- 635億9500万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- 2億9300万
- その他
- -90億600万
- その他
- 226億6700万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 新株予約権
- 7億5600万
- その他
- -110億7700万
- その他
- 242億6800万