販売促進引当金、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、法人税等の支払額他5件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -522億4800万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 当期純損失（△）
- 1019億2200万
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -3億6900万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -334億1200万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 当期純損失（△）
- -1258億1500万
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 別途積立金の取崩
- 0
- 自己株式の取得
- -1億7600万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 当期純損失（△）
- 43億9700万
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 別途積立金の取崩
- -1300億
- 自己株式の取得
- -8000万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 当期純損失（△）
- 194億100万
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 別途積立金の取崩
- -400億
- 自己株式の取得
- -6800万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 当期純損失（△）
- -3760億7600万
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 別途積立金の取崩
- 0
- 自己株式の取得
- -1800万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 当期純損失（△）
- -5453億4700万
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 別途積立金の取崩
- -3470億
- 自己株式の取得
- -1000万
2016年3月
2017年3月
2018年3月
2019年3月
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 209億4400万
- 当期純損失（△）
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 196億9900万
- 当期純損失（△）
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 191億4900万
- 当期純損失（△）
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 172億500万
- 当期純損失（△）
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- 51億9300万
- 別途積立金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -