販売促進引当金、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、法人税等の支払額他5件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -522億4800万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 施設利用権
- 6億7800万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 固定資産売却益
- 1億7800万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -334億1200万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 施設利用権
- 5億8000万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 固定資産売却益
- 2億1800万
2010年3月
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 施設利用権
- 5億1200万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 固定資産売却益
- 1億5600万
2012年3月
2013年3月
2014年3月
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 施設利用権
- 1億6000万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 1523億5100万
- 固定資産売却益
- 111億1900万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 施設利用権
- 1億5100万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 941億6400万
- 固定資産売却益
- 159億5400万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 施設利用権
- 1300万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- 8420億1000万
- 資産の部 - 電子デバイス
- 654億3200万
- 固定資産売却益
- 32億9500万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 施設利用権
- 800万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- 1兆865億
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 固定資産売却益
- 22億2200万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 施設利用権
- 600万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- 9618億8900万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 固定資産売却益
- 105億9900万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 209億4400万
- 施設利用権
- 300万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 固定資産売却益
- 28億4300万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 196億9900万
- 施設利用権
- 2500万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 固定資産売却益
- 56億3000万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
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- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 191億4900万
- 施設利用権
- 2300万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 固定資産売却益
- 51億2400万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 172億500万
- 施設利用権
- 2100万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 固定資産売却益
- 71億2600万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 施設利用権
- 1100万
- 売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 固定資産売却益
- 36億2200万