6753 シャープ

時価

6230億円

PER 予

124.41倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.37倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、投資関連費用他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	投資関連費用	少数株主持分	セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション	有形固定資産合計
2007/03	-	-	-	90.8億	-	-
2008/03	-	-	-	103億 +13.3%	-	1.11兆
2009/03	-	-	-	93.3億 -9.2%	-	1.03兆 -6.7%
2010/03	-	-	-	214億 +128.8%	-	1.03兆 -0.4%
2011/03	-	-14百万	-	226億 +5.9%	-	0.96兆 -6.1%
2012/03	-	0 +100%	-	192億 -15%	-	0.87兆 -9.6%
2013/03	-	-	-	102億 -47.1%	-	0.56兆 -35.4%
2014/03	-	-	-	120億 +18.2%	-	0.52兆 -7.8%
2015/03	-	-	-	143億 +19.4%	0.12億	0.4兆 -22.9%
2016/03	261億	-	-	-	67.5億大幅増	0.35兆 -12.3%
2017/03	159億 -39.1%	-	-	-	76.1億 +12.8%	0.35兆 -0.5%
2018/03	144億 -9.6%	-	-	-	-	0.43兆 +22.6%
2019/03	102億 -29%	-	-	-	-	0.4兆 -7.7%
2020/03	69.2億 -32.3%	-	-	-	-	0.4兆 +1.3%
2021/03	84.3億 +21.9%	-	48.8億	-	-	0.44兆 +9.4%
2022/03	95.9億 +13.7%	-	-	-	-	0.42兆 -4.6%
2023/03	41.2億 -57%	-	-	-	-	0.39兆 -6.9%
2024/03	28.3億 -31.3%	-	-	-	-	0.28兆 -28%

2007年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: 90億7800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: -

2008年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: 102億8200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 1兆1057億

2009年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: 93億3300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 1兆320億

2010年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: 213億5300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 1兆276億

2011年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -1400万
投資関連費用: -
少数株主持分: 226億1200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 9649億1400万

2012年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: 0
投資関連費用: -
少数株主持分: 192億2600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 8724億4200万

2013年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: 101億6600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 5636億9900万

2014年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: 120億1300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 5197億100万

2015年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: 143億4900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: 1200万
有形固定資産合計: 4005億9200万

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: 67億4500万
有形固定資産合計: 3512億500万

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: 76億1100万
有形固定資産合計: 3496億1400万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 4285億9500万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 3956億6300万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 4009億4800万

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: 48億7900万
少数株主持分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 4384億8600万

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 4182億6000万

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 3892億5700万

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資関連費用: -
少数株主持分: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ビジネスソリューション: -
有形固定資産合計: 2801億2300万