6753 シャープ

時価

6048億円

PER 予

120.77倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.24倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、事業譲渡損益（△は益）他4件

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	事業譲渡損益（△は益）	設備投資額 - ＩＣＴ	建物	社債発行費	流動負債計
2008/03	-	-	-	-	5437億	41.2億	1.43兆
2009/03	-	-	-	-	5917億 +8.8%	35.2億 -14.4%	1.19兆 -16.9%
2010/03	-	-	-	-	6234億 +5.4%	31.7億 -10%	1.22兆 +2.9%
2011/03	-	-14百万	-	-	6247億 +0.2%	23.2億 -27%	1.25兆 +1.8%
2012/03	-	0 +100%	-	-	6279億 +0.5%	14.6億 -37%	1.39兆 +11.7%
2013/03	-	-	-	-	6044億 -3.7%	6.1億 -58.2%	1.67兆 +19.9%
2014/03	-	-	-	-	-	1.37億 -77.5%	1.55兆 -7%
2015/03	-	-	-	-	-	0.83億 -39.4%	1.69兆 +8.7%
2016/03	261億	-	-	-	-	0.58億 -30.1%	1.37兆 -18.5%
2017/03	159億 -39.1%	-	-	-	-	0.36億 -37.9%	0.8兆 -41.7%
2018/03	144億 -9.6%	-	-	-	-	0.21億 -41.7%	0.83兆 +4%
2019/03	102億 -29%	-	-	-	-	0.06億 -71.4%	0.81兆 -2.6%
2020/03	69.2億 -32.3%	-	-	11.9億	-	-	0.86兆 +6.5%
2021/03	84.3億 +21.9%	-	-	8.17億 -31.6%	-	-	0.89兆 +2.4%
2022/03	95.9億 +13.7%	-	-57.3億	6.77億 -17.1%	-	-	0.81兆 -8.7%
2023/03	41.2億 -57%	-	-	2.82億 -58.3%	-	-	0.88兆 +9.2%
2024/03	28.3億 -31.3%	-	-	-	-	-	0.86兆 -3%

2008年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: 5436億6700万
社債発行費: 41億1700万
流動負債計: 1兆4313億

2009年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: 5916億6100万
社債発行費: 35億2400万
流動負債計: 1兆1899億

2010年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: 6233億7900万
社債発行費: 31億7300万
流動負債計: 1兆2239億

2011年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -1400万
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: 6247億3900万
社債発行費: 23億1600万
流動負債計: 1兆2459億

2012年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: 0
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: 6279億200万
社債発行費: 14億5800万
流動負債計: 1兆3910億

2013年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: 6043億9600万
社債発行費: 6億1000万
流動負債計: 1兆6675億

2014年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: -
社債発行費: 1億3700万
流動負債計: 1兆5516億

2015年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: -
社債発行費: 8300万
流動負債計: 1兆6869億

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: -
社債発行費: 5800万
流動負債計: 1兆3748億

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: -
社債発行費: 3600万
流動負債計: 8016億3700万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: -
社債発行費: 2100万
流動負債計: 8339億3800万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: -
社債発行費: 600万
流動負債計: 8118億7800万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: 11億9400万
建物: -
社債発行費: -
流動負債計: 8645億8300万

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: 8億1700万
建物: -
社債発行費: -
流動負債計: 8855億8200万

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -57億2500万
設備投資額 - ＩＣＴ: 6億7700万
建物: -
社債発行費: -
流動負債計: 8081億9800万

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: 2億8200万
建物: -
社債発行費: -
流動負債計: 8825億6300万

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業譲渡損益（△は益）: -
設備投資額 - ＩＣＴ: -
建物: -
社債発行費: -
流動負債計: 8563億5700万