販売促進引当金、売上総利益、持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス他2件
2007年3月
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 7550億2900万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 退職給与積立金
- 17億5600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 39億3100万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 4548億3000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 退職給与積立金
- 17億5600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 1021億1900万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 5264億3800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 退職給与積立金
- 17億5600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -873億100万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 5696億2800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 退職給与積立金
- 17億5600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 268億7200万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 4120億800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 退職給与積立金
- 17億5600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 165億7100万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 2605億8300万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 707億5500万
- 退職給与積立金
- 17億5600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -132億2300万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 5308億4200万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 752億1700万
- 退職給与積立金
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 192億5800万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 3885億700万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 725億700万
- 退職給与積立金
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 587億7000万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 売上総利益
- 2333億1200万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 退職給与積立金
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 984億4900万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 売上総利益
- 3838億5400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 退職給与積立金
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -839億1400万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 売上総利益
- 4042億6400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 退職給与積立金
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -853億7300万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 売上総利益
- 4200億6800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 退職給与積立金
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -390億6400万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 売上総利益
- 4052億7700万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 退職給与積立金
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 1017億6600万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 売上総利益
- 4213億1600万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 退職給与積立金
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- 売上債権の増減額(△は増加)
- -87億8100万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 売上総利益
- 4317億2300万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 退職給与積立金
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- 売上債権の増減額(△は増加)
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2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 売上総利益
- 3308億3100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 退職給与積立金
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- 売上債権の増減額(△は増加)
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2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 売上総利益
- 3478億8800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 退職給与積立金
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- 売上債権の増減額(△は増加)
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