販売促進引当金、減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス、自己株式の処分他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- 62億8600万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 928億3800万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -4400万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 1000億4600万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -400万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 725億6000万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -300万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 1256億2300万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -200万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 1129億5200万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -1000万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 730億8700万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 2294億7900万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- 74億9800万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 73億1500万
- 長期借入金
- 534億7000万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- 30億9500万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 46億7000万
- 長期借入金
- 402億5100万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 40億2700万
- 長期借入金
- 4903億3300万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 5070億2700万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 5382億500万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 5387億4400万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 5618億9300万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 5722億7000万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 5427億2700万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 長期借入金
- 4576億2300万