販売促進引当金、減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス、その他の包括利益合計他4件
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- その他の包括利益合計
- -168億800万
- 独禁法関連損失
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 連結範囲の変動
- -4億3800万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- その他の包括利益合計
- -113億1100万
- 独禁法関連損失
- -
- 品質補償損失
- 115億
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 連結範囲の変動
- 1億1300万
2013年3月
2014年3月
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- 74億9800万
- その他の包括利益合計
- 591億8600万
- 独禁法関連損失
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 連結範囲の変動
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- 30億9500万
- その他の包括利益合計
- -435億2800万
- 独禁法関連損失
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -14億9300万
- 連結範囲の変動
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- その他の包括利益合計
- 26億2100万
- 独禁法関連損失
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 186億6700万
- 連結範囲の変動
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- その他の包括利益合計
- 133億1100万
- 独禁法関連損失
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億7600万
- 連結範囲の変動
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- その他の包括利益合計
- 66億800万
- 独禁法関連損失
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 90億7400万
- 連結範囲の変動
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- その他の包括利益合計
- 144億6900万
- 独禁法関連損失
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 40億8500万
- 連結範囲の変動
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- その他の包括利益合計
- 528億3200万
- 独禁法関連損失
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 167億300万
- 連結範囲の変動
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- その他の包括利益合計
- 499億9600万
- 独禁法関連損失
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -36億3000万
- 連結範囲の変動
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- その他の包括利益合計
- -7億1400万
- 独禁法関連損失
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 204億100万
- 連結範囲の変動
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- その他の包括利益合計
- 856億6700万
- 独禁法関連損失
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -83億5900万
- 連結範囲の変動
- -