6753 シャープ

時価

6341億円

PER 予

126.61倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金	仕入債務の増減額（△は減少）	減価償却費 - エレクトロニックデバイス	持分法の適用範囲の変動	設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム	未収入金
2008/03	-	-282億	-	-	-	1009億
2009/03	-	-1757億赤拡	-	-	-	941億 -6.7%
2010/03	-	1317億黒転	-	-	-	1658億 +76.2%
2011/03	-	-7.62億赤転	-	-	-	1846億 +11.4%
2012/03	-	-1472億赤拡	-	-	-	875億 -52.6%
2013/03	-	-898億赤縮	-	-	-	1393億 +59.1%
2014/03	-	-158億赤縮	-	-	-	1420億 +1.9%
2015/03	-	191億黒転	-	-	-	1957億 +37.9%
2016/03	261億	-1212億赤転	-	-5百万	-	1481億 -24.3%
2017/03	159億 -39.1%	712億黒転	-	-	-	-
2018/03	144億 -9.6%	611億 -14.2%	-	-	-	-
2019/03	102億 -29%	-400億赤転	-	-	245億	429億 -71%
2020/03	69.2億 -32.3%	-543億赤拡	-	-	-	962億 +124.3%
2021/03	84.3億 +21.9%	85.1億黒転	187億	-	-	1643億 +70.8%
2022/03	95.9億 +13.7%	61億 -28.3%	184億 -1.8%	-	-	2044億 +24.4%
2023/03	41.2億 -57%	-822億赤転	190億 +3.3%	-	-	2081億 +1.8%
2024/03	28.3億 -31.3%	-406億赤縮	-	-	-	-

2008年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -282億
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 1008億6500万

2009年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1757億3400万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 940億9200万

2010年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 1316億9800万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 1657億5300万

2011年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -7億6200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 1846億4600万

2012年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1471億6200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 875億2800万

2013年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -897億6500万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 1392億6500万

2014年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -158億4000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 1419億5800万

2015年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 191億3600万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 1957億1100万

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -1212億3000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 1481億1100万

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 711億6300万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: -

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
仕入債務の増減額（△は減少）: 610億9000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: -

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
仕入債務の増減額（△は減少）: -399億5800万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: 244億6800万
未収入金: 429億400万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
仕入債務の増減額（△は減少）: -543億2300万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 962億4000万

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 85億1100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 187億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 1643億3800万

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
仕入債務の増減額（△は減少）: 61億
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 183億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 2044億2200万

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -822億100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 189億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: 2081億200万

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -405億7200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム: -
未収入金: -