販売促進引当金、仕入債務の増減額(△は減少)、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -282億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 為替差損
- 0
- 自己株式の売却による収入
- 197億8600万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1757億3400万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 為替差損
- 61億3700万
- 自己株式の売却による収入
- -
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
2014年3月
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 191億3600万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- 5億6200万
- 為替差損
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 貸倒引当金繰入額
- 13億3500万
- 為替差損
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 為替差損
- 33億2900万
- 自己株式の売却による収入
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 610億9000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 為替差損
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 為替差損
- 57億8300万
- 自己株式の売却による収入
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 為替差損
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 187億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 為替差損
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 61億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 183億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 為替差損
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 189億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- 18億6000万
- 為替差損
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 148億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- 1484億2200万
- 為替差損
- -
- 自己株式の売却による収入
- -