販売促進引当金、仕入債務の増減額(△は減少)、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他3件
2008年3月
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1757億3400万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 38億4300万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 1316億9800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 12億700万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -7億6200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 1億3000万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1471億6200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 2200万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -897億6500万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 103億5900万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -158億4000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 175億800万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 191億3600万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- 5億6200万
- 投資有価証券の売却による収入
- 303億2600万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 貸倒引当金繰入額
- 13億3500万
- 投資有価証券の売却による収入
- 7億2400万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 187億1800万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 610億9000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 6200万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 187億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 2700万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 61億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 183億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 24億4000万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 189億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 1億9100万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- -