販売促進引当金、仕入債務の増減額(△は減少)、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他4件
2008年3月
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1757億3400万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -55億400万
2010年3月
2011年3月
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1471億6200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -33億2600万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -897億6500万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -19億3500万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -158億4000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -253億2800万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 191億3600万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- 9827億9300万
- 投資有価証券の取得による支出
- -24億2900万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 和解金の受取額
- 81億4500万
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- 8107億3300万
- 投資有価証券の取得による支出
- -5億100万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- 59億4300万
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -170億9900万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 610億9000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -289億1200万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -366億6400万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -359億100万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 187億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -80億6300万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 61億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 183億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -100億300万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 189億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -24億7200万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -18億7100万