販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他6件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -282億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -995億200万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 1億9200万
- リース資産
- -
- 法人税等合計
- 590億2200万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -740億8900万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 0
- リース資産
- 150億1500万
- 法人税等合計
- -789億300万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -397億6400万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 186億5200万
- 法人税等合計
- 200万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -132億
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 181億9600万
- 法人税等合計
- 196億8300万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -6億300万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 200億2400万
- 法人税等合計
- 1351億4000万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1億100万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 330億8300万
- 法人税等合計
- 775億7900万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -209億8600万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 201億6300万
- 法人税等合計
- 329億8200万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -229億6100万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 91億9100万
- 法人税等合計
- 314億1300万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 和解金の受取額
- 81億4500万
- 定期預金の預入による支出
- -262億4100万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 74億2100万
- 法人税等合計
- 220億6400万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- 59億4300万
- 定期預金の預入による支出
- -288億3200万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 64億9900万
- 法人税等合計
- 237億3800万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -390億5200万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 39億3300万
- 法人税等合計
- 187億1100万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -794億7000万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 25億2300万
- 法人税等合計
- 12億3400万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1298億8100万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 16億3300万
- 法人税等合計
- 177億7300万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 187億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1183億8400万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 14億1400万
- 法人税等合計
- 142億1500万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 183億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1336億8500万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 13億1300万
- 法人税等合計
- 160億4500万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 189億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -989億4300万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 12億1700万
- 法人税等合計
- 226億1000万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 148億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 和解金の受取額
- -
- 定期預金の預入による支出
- -120億400万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- リース資産
- 11億2200万
- 法人税等合計
- 125億2200万