6753 シャープ

時価

6250億円

PER 予

124.8倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.38倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金	仕入債務の増減額（△は減少）	減価償却費 - エレクトロニックデバイス	持分法の適用範囲の変動	和解金の受取額	定期預金の預入による支出
2008/03	-	-282億	-	-	-	-995億
2009/03	-	-1757億赤拡	-	-	-	-741億赤縮
2010/03	-	1317億黒転	-	-	-	-398億赤縮
2011/03	-	-7.62億赤転	-	-	-	-132億赤縮
2012/03	-	-1472億赤拡	-	-	-	-6.03億赤縮
2013/03	-	-898億赤縮	-	-	-	-1.01億赤縮
2014/03	-	-158億赤縮	-	-	-	-210億赤拡
2015/03	-	191億黒転	-	-	-	-230億赤拡
2016/03	261億	-1212億赤転	-	-5百万	81.5億	-262億赤拡
2017/03	159億 -39.1%	712億黒転	-	-	59.4億 -27%	-288億赤拡
2018/03	144億 -9.6%	611億 -14.2%	-	-	-	-391億赤拡
2019/03	102億 -29%	-400億赤転	-	-	-	-795億赤拡
2020/03	69.2億 -32.3%	-543億赤拡	-	-	-	-1299億赤拡
2021/03	84.3億 +21.9%	85.1億黒転	187億	-	-	-1184億赤縮
2022/03	95.9億 +13.7%	61億 -28.3%	184億 -1.8%	-	-	-1337億赤拡
2023/03	41.2億 -57%	-822億赤転	190億 +3.3%	-	-	-989億赤縮
2024/03	28.3億 -31.3%	-406億赤縮	-	-	-	-120億赤縮

2008年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -282億
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -995億200万

2009年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1757億3400万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -740億8900万

2010年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 1316億9800万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -397億6400万

2011年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -7億6200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -132億

2012年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1471億6200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -6億300万

2013年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -897億6500万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -1億100万

2014年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -158億4000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -209億8600万

2015年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 191億3600万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -229億6100万

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -1212億3000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
和解金の受取額: 81億4500万
定期預金の預入による支出: -262億4100万

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 711億6300万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: 59億4300万
定期預金の預入による支出: -288億3200万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
仕入債務の増減額（△は減少）: 610億9000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -390億5200万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
仕入債務の増減額（△は減少）: -399億5800万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -794億7000万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
仕入債務の増減額（△は減少）: -543億2300万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -1298億8100万

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 85億1100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 187億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -1183億8400万

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
仕入債務の増減額（△は減少）: 61億
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 183億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -1336億8500万

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -822億100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 189億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -989億4300万

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -405億7200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
和解金の受取額: -
定期預金の預入による支出: -120億400万