販売促進引当金、仕入債務の増減額(△は減少)、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他3件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -282億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1690億9100万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1757億3400万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1588億6600万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 1316億9800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1790億200万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -7億6200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 2213億6600万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1471億6200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 2232億500万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -897億6500万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1558億3600万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -158億4000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1405億7700万
2015年3月
- 販売促進引当金
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- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 191億3600万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1430億6400万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- その他
- 918億6000万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 893億4200万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 610億9000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1048億7400万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1071億1600万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
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- 企業結合に係る損失
- 33億3100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1219億9000万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 187億1400万
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1742億7400万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 61億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 183億7200万
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1648億1700万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 189億7200万
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1794億7200万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他
- 1946億6900万