販売促進引当金、仕入債務の増減額(△は減少)、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他2件
2008年3月
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1757億3400万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
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- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- -
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 1316億9800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- -
2011年3月
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1471億6200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- -
2013年3月
- 販売促進引当金
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- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -897億6500万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -158億4000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- -
2015年3月
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 610億9000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- 230億5600万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
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- 企業結合に係る損失
- 33億3100万
- 繰延税金資産
- 182億9800万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 187億1400万
- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- 190億5300万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 61億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 183億7200万
- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- 223億9100万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 189億7200万
- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- 181億2700万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 繰延税金資産
- 218億7200万