販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -282億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- 1683億9900万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
- -
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- -824億3100万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
- -
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- 309億9500万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
- -
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- 591億2400万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
- -
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- -654億3700万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
- -
2013年3月
- 販売促進引当金
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- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- -2064億8800万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
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- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
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- 当期経常損失（△）
- 532億7700万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
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2015年3月
- 販売促進引当金
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- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
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- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- -965億2600万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
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2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- -1924億6000万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- 250億7000万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- 893億2000万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
- 1億600万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- 628億4900万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
- 2億3500万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 企業結合に係る損失
- 33億3100万
- 当期経常損失（△）
- 501億7500万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 209億4400万
- 新株予約権
- 2億9300万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 187億1400万
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- 631億7500万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 196億9900万
- 新株予約権
- 2億9700万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 183億7200万
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- 1149億6400万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 191億4900万
- 新株予約権
- 3億400万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 189億7200万
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- -304億8700万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 172億500万
- 新株予約権
- 2億9300万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 148億6900万
- 企業結合に係る損失
- -
- 当期経常損失（△）
- -70億8400万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 新株予約権
- 7億5600万