販売促進引当金、仕入債務の増減額(△は減少)、連結子会社の増加による自己株式の増加他3件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -282億
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 当期変動額合計
- 711億7800万
- 助成金の受取額
- -
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1757億3400万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -1514億6300万
- 助成金の受取額
- -
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 1316億9800万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -151億2900万
- 助成金の受取額
- -
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -7億6200万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -20億4900万
- 助成金の受取額
- -
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1471億6200万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -3889億9800万
- 助成金の受取額
- -
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -897億6500万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -5508億4900万
- 助成金の受取額
- 100億
2014年3月
2015年3月
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 助成金の受取額
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
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- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 助成金の受取額
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 610億9000万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -400万
- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 助成金の受取額
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
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- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
- 11,204
- 当期変動額合計
- -
- 助成金の受取額
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 助成金の受取額
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
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- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
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- 当期変動額合計
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- 助成金の受取額
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2022年3月
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
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- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
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- 当期変動額合計
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- 助成金の受取額
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2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
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- 従業員数 - IoTエレクトロデバイス
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- 当期変動額合計
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- 助成金の受取額
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