販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、有価証券利息他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- 2003億5400万
2014年3月
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- 6億7800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
2022年3月
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万
- 有価証券利息
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
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