販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、過年度特許料他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -282億
- 過年度特許料
- 7億100万
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -2853億9200万
- 剰余金の配当
- -305億3800万
- 定期預金の預入による支出
- -995億200万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
- 過年度特許料
- 0
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -3051億5500万
- 剰余金の配当
- -308億1400万
- 定期預金の預入による支出
- -740億8900万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -3259億9900万
- 剰余金の配当
- -154億600万
- 定期預金の預入による支出
- -397億6400万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -3420億6400万
- 剰余金の配当
- -220億800万
- 定期預金の預入による支出
- -132億
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -3595億6400万
- 剰余金の配当
- -132億400万
- 定期預金の預入による支出
- -6億300万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -3718億6500万
- 剰余金の配当
- -55億200万
- 定期預金の預入による支出
- -1億100万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 定期預金の預入による支出
- -209億8600万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 定期預金の預入による支出
- -229億6100万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 定期預金の預入による支出
- -262億4100万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 定期預金の預入による支出
- -288億3200万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 定期預金の預入による支出
- -390億5200万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 13億3600万
- 減価償却累計額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 定期預金の預入による支出
- -794億7000万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1298億8100万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1183億8400万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1336億8500万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 定期預金の預入による支出
- -989億4300万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 減価償却累計額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 定期預金の預入による支出
- -120億400万