販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、過年度特許料他3件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -282億
- 過年度特許料
- 7億100万
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -2808億2800万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
- 過年度特許料
- 0
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -3056億5000万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- -10億9000万
- 減価償却累計額
- -3012億2200万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- -4億3800万
- 減価償却累計額
- -3066億3900万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- 1億1300万
- 減価償却累計額
- -3035億1900万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- 0
- 減価償却累計額
- -2955億2400万
2014年3月
2015年3月
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 13億3600万
- 連結範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -
2022年3月
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -