販売促進引当金、仕入債務の増減額(△は減少)、過年度特許料他5件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -282億
- 過年度特許料
- 7億100万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -245億5700万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 支払利息
- -
- 自己株式の処分
- 62億8700万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1757億3400万
- 過年度特許料
- 0
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 271億8000万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 支払利息
- -
- 自己株式の処分
- -4400万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 1316億9800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -222億5000万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 支払利息
- -
- 自己株式の処分
- -400万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -7億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -837億4900万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 支払利息
- -
- 自己株式の処分
- -400万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1471億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -486億8600万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 支払利息
- -
- 自己株式の処分
- -200万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -897億6500万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 2285億1000万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 支払利息
- -
- 自己株式の処分
- -1000万
2014年3月
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 191億3600万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -308億5800万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 支払利息
- 231億8200万
- 自己株式の処分
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 1375億300万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 支払利息
- 187億2100万
- 自己株式の処分
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -274億4600万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 支払利息
- 63億9400万
- 自己株式の処分
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 610億9000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 48億200万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 支払利息
- 48億100万
- 自己株式の処分
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- 13億3600万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 23億7100万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 支払利息
- 43億9200万
- 自己株式の処分
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -565億1100万
- のれん償却額 - ICT
- 6600万
- 支払利息
- 46億9700万
- 自己株式の処分
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 532億6600万
- のれん償却額 - ICT
- 1億2100万
- 支払利息
- 55億1100万
- 自己株式の処分
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 61億
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -214億6600万
- のれん償却額 - ICT
- 1億1900万
- 支払利息
- 44億4800万
- 自己株式の処分
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 453億5400万
- のれん償却額 - ICT
- 1億3500万
- 支払利息
- 92億9600万
- 自己株式の処分
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 480億1200万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 支払利息
- 108億100万
- 自己株式の処分
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