販売促進引当金、仕入債務の増減額(△は減少)、過年度特許料他5件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 1316億9800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -222億5000万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結範囲の変動
- -10億9000万
2011年3月
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1471億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -486億8600万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結範囲の変動
- 1億1300万
2013年3月
2014年3月
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 191億3600万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -308億5800万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- 190億8300万
- 連結範囲の変動
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 1375億300万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -218億3000万
- 連結範囲の変動
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -274億4600万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結範囲の変動
- -
2018年3月
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- 13億3600万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 23億7100万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結範囲の変動
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -565億1100万
- のれん償却額 - ICT
- 6600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結範囲の変動
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 532億6600万
- のれん償却額 - ICT
- 1億2100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結範囲の変動
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 61億
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -214億6600万
- のれん償却額 - ICT
- 1億1900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結範囲の変動
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 453億5400万
- のれん償却額 - ICT
- 1億3500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結範囲の変動
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 480億1200万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結範囲の変動
- -