販売促進引当金、仕入債務の増減額(△は減少)、過年度特許料他4件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 1316億9800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他の変動
- -
- 連結範囲の変動
- -10億9000万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -7億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他の変動
- -
- 連結範囲の変動
- -4億3800万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1471億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他の変動
- -
- 連結範囲の変動
- 1億1300万
2013年3月
2014年3月
2015年3月
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他の変動
- -
- 連結範囲の変動
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他の変動
- -
- 連結範囲の変動
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 610億9000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他の変動
- -
- 連結範囲の変動
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- 13億3600万
- 繰延税金資産
- 230億5600万
- その他の変動
- -
- 連結範囲の変動
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 182億9800万
- その他の変動
- -
- 連結範囲の変動
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 190億5300万
- その他の変動
- -
- 連結範囲の変動
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 61億
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 223億9100万
- その他の変動
- 179億
- 連結範囲の変動
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 181億2700万
- その他の変動
- -
- 連結範囲の変動
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 218億7200万
- その他の変動
- -
- 連結範囲の変動
- -