販売促進引当金、仕入債務の増減額(△は減少)、過年度特許料他5件
2007年3月
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -282億
- 過年度特許料
- 7億100万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 当期製品製造原価
- 1兆2038億
- 自己株式
- -137億1100万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1757億3400万
- 過年度特許料
- 0
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 当期製品製造原価
- 1兆1154億
- 自己株式
- -137億4000万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 1316億9800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 当期製品製造原価
- 9554億1600万
- 自己株式
- -138億500万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -7億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- 116億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 当期製品製造原価
- 1兆1986億
- 自己株式
- -138億6300万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1471億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- 293億400万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 当期製品製造原価
- 9713億3100万
- 自己株式
- -138億7600万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -897億6500万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- 117億3100万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 当期製品製造原価
- 9322億8400万
- 自己株式
- -138億7200万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -158億4000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- 99億8800万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 自己株式
- -138億8900万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 191億3600万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- 77億4900万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 自己株式
- -138億9300万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- 63億9600万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 自己株式
- -138億9900万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- 75億3400万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 自己株式
- -139億200万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 610億9000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- 83億5500万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- 4億2800万
- 当期製品製造原価
- -
- 自己株式
- -139億3600万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- 13億3600万
- 繰延税金負債
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -15億1200万
- 当期製品製造原価
- -
- 自己株式
- -139億8700万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -34億5300万
- 当期製品製造原価
- -
- 自己株式
- -139億9300万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- 2億8600万
- 当期製品製造原価
- -
- 自己株式
- -140億5300万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 61億
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -2億1600万
- 当期製品製造原価
- -
- 自己株式
- -137億4700万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -3100万
- 当期製品製造原価
- -
- 自己株式
- -137億4900万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金負債
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -200万
- 当期製品製造原価
- -
- 自己株式
- -133億8700万