販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、過年度特許料他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -282億
- 過年度特許料
- 7億100万
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -15億9700万
- 棚卸資産
- 4543億5200万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
- 過年度特許料
- 0
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- 120億400万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- 0
- 棚卸資産
- 3999億8500万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- 0
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 4112億6300万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 4860億6000万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 5274億8300万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 3107億900万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 2951億2600万
2015年3月
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 1843億1300万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 2178億9200万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 2197億1400万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 13億3600万
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 2414億8100万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 2928億4000万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 2630億6600万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 3102億8300万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 2993億700万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 棚卸資産
- 2695億8400万