販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、過年度特許料他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -282億
- 過年度特許料
- 7億100万
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 製品期首たな卸高
- 449億9500万
- 売上高
- 3兆4177億
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
- 過年度特許料
- 0
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 製品期首たな卸高
- 531億
- 売上高
- 2兆8472億
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 製品期首たな卸高
- 539億4100万
- 売上高
- 2兆7559億
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 製品期首たな卸高
- 701億6300万
- 売上高
- 3兆219億
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 製品期首たな卸高
- 907億6800万
- 売上高
- 2兆4558億
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 製品期首たな卸高
- 910億6900万
- 売上高
- 2兆4785億
2014年3月
2015年3月
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 製品期首たな卸高
- -
- 売上高
- 2兆4615億
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 257億8700万
- 製品期首たな卸高
- -
- 売上高
- 2兆506億
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 337億4500万
- 製品期首たな卸高
- -
- 売上高
- 2兆4272億
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 13億3600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 578億6200万
- 製品期首たな卸高
- -
- 売上高
- 2兆3947億
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 製品期首たな卸高
- -
- 売上高
- 2兆2622億
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 製品期首たな卸高
- -
- 売上高
- 2兆4259億
2022年3月
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 製品期首たな卸高
- -
- 売上高
- 2兆5481億
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 製品期首たな卸高
- -
- 売上高
- 2兆3219億