販売促進引当金、連結子会社の増加に伴う増加高、業務委託料他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 1億9200万
- 業務委託料
- -
- 減価償却累計額
- -220億9700万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 業務委託料
- 282億4800万
- 減価償却累計額
- -270億6000万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
2014年3月
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 業務委託料
- 280億8000万
- 減価償却累計額
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 17億7600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 業務委託料
- 269億7000万
- 減価償却累計額
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -273億8000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 業務委託料
- 255億5200万
- 減価償却累計額
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 27億8500万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- 69億1200万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 業務委託料
- 215億4500万
- 減価償却累計額
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -89億200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 業務委託料
- 213億3100万
- 減価償却累計額
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -196億6200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 業務委託料
- 313億8400万
- 減価償却累計額
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -200億5000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 業務委託料
- 280億200万
- 減価償却累計額
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 66億9800万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 業務委託料
- 286億7600万
- 減価償却累計額
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -25億9000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 業務委託料
- 266億7100万
- 減価償却累計額
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 業務委託料
- 224億2500万
- 減価償却累計額
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -