6753 シャープ

時価

6393億円

PER 予

127.65倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.48倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス、関係会社事業損失引当金繰入額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金		持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス		関係会社事業損失引当金繰入額		繰延税金資産		売上債権の増減額（△は増加）
2008/03	-		-		-		223億		39.3億
2009/03	-		-		-		1133億	+409%	1021億	大幅増
2010/03	-		-		-		1157億	+2.1%	-873億	赤転
2011/03	-		-		-		1013億	-12.5%	269億	黒転
2012/03	-		-		-		0	-100%	166億	-38.3%
2013/03	-		708億		-		-		-132億	赤転
2014/03	-		752億	+6.3%	-		-		193億	黒転
2015/03	-		725億	-3.6%	-		190億		588億	+205.2%
2016/03	261億		-		423億		161億	-15.3%	984億	+67.5%
2017/03	159億	-39.1%	-		146億	-65.5%	-		-839億	赤転
2018/03	144億	-9.6%	-		23.3億	-84.1%	187億	+16.6%	-854億	赤拡
2019/03	102億	-29%	-		73億	+213.2%	231億	+23.1%	-391億	赤縮
2020/03	69.2億	-32.3%	-		48.8億	-33.2%	-		1018億	黒転
2021/03	84.3億	+21.9%	-		66.8億	+36.9%	-		-87.8億	赤転
2022/03	95.9億	+13.7%	-		3.88億	-94.2%	-		-
2023/03	41.2億	-57%	-		33.8億	+770.4%	-		-
2024/03	28.3億	-31.3%	-		-		-		-

2008年3月

販売促進引当金: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: 222億6000万
売上債権の増減額（△は増加）: 39億3100万

2009年3月

販売促進引当金: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: 1133億1400万
売上債権の増減額（△は増加）: 1021億1900万

2010年3月

販売促進引当金: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: 1156億6700万
売上債権の増減額（△は増加）: -873億100万

2011年3月

販売促進引当金: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: 1012億5900万
売上債権の増減額（△は増加）: 268億7200万

2012年3月

販売促進引当金: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: 0
売上債権の増減額（△は増加）: 165億7100万

2013年3月

販売促進引当金: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: 707億5500万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
売上債権の増減額（△は増加）: -132億2300万

2014年3月

販売促進引当金: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: 752億1700万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
売上債権の増減額（△は増加）: 192億5800万

2015年3月

販売促進引当金: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: 725億700万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: 189億6100万
売上債権の増減額（△は増加）: 587億7000万

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: 423億4400万
繰延税金資産: 160億6600万
売上債権の増減額（△は増加）: 984億4900万

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: 146億2000万
繰延税金資産: -
売上債権の増減額（△は増加）: -839億1400万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: 23億3000万
繰延税金資産: 187億2900万
売上債権の増減額（△は増加）: -853億7300万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: 72億9700万
繰延税金資産: 230億5600万
売上債権の増減額（△は増加）: -390億6400万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: 48億7800万
繰延税金資産: -
売上債権の増減額（△は増加）: 1017億6600万

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: 66億7700万
繰延税金資産: -
売上債権の増減額（△は増加）: -87億8100万

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: 3億8800万
繰延税金資産: -
売上債権の増減額（△は増加）: -

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: 33億7700万
繰延税金資産: -
売上債権の増減額（△は増加）: -

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
売上債権の増減額（△は増加）: -