販売促進引当金、新株の発行、別途積立金の取崩他4件
2008年3月
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 新株の発行
- -
- 別途積立金の取崩
- 0
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
- 剰余金の配当
- -308億1400万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 新株の発行
- -
- 別途積立金の取崩
- -1300億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
- 剰余金の配当
- -154億600万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 新株の発行
- -
- 別途積立金の取崩
- -400億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
- 剰余金の配当
- -220億800万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 新株の発行
- -
- 別途積立金の取崩
- 0
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
- 剰余金の配当
- -132億400万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 新株の発行
- 153億2200万
- 別途積立金の取崩
- -3470億
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
- 剰余金の配当
- -55億200万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 新株の発行
- 1437億7000万
- 別途積立金の取崩
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
- 剰余金の配当
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
2015年3月
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 新株の発行
- 2250億
- 別途積立金の取崩
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
- 剰余金の配当
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 新株の発行
- 3888億1100万
- 別途積立金の取崩
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
- 剰余金の配当
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -3億6500万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 新株の発行
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
- 剰余金の配当
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -4億5800万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 新株の発行
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
- 剰余金の配当
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 13億7400万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 新株の発行
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
- 剰余金の配当
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 新株の発行
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 187億1400万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
- 剰余金の配当
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 新株の発行
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 183億7200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
- 剰余金の配当
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 新株の発行
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 189億7200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
- 剰余金の配当
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 新株の発行
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万
- 剰余金の配当
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -