販売促進引当金、非支配株主持分、有価証券の売却による収入他4件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 非支配株主持分
- -
- 有価証券の売却による収入
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 281億3300万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- 1兆5992億
- 減価償却費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 事業構造改革費用
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 非支配株主持分
- -
- 有価証券の売却による収入
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 585億3000万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- 1兆8181億
- 減価償却費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 事業構造改革費用
- -
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 非支配株主持分
- 143億4900万
- 有価証券の売却による収入
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 573億3100万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- 1兆5966億
- 減価償却費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 事業構造改革費用
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 非支配株主持分
- 118億3900万
- 有価証券の売却による収入
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 357億4100万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 減価償却費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 事業構造改革費用
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 非支配株主持分
- 136億4600万
- 有価証券の売却による収入
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 431億8800万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 減価償却費 - アドバンスディスプレイシステム
- 247億1800万
- 事業構造改革費用
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 非支配株主持分
- 232億6500万
- 有価証券の売却による収入
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 424億5900万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 減価償却費 - アドバンスディスプレイシステム
- 210億5700万
- 事業構造改革費用
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 非支配株主持分
- 156億4200万
- 有価証券の売却による収入
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 489億5200万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 減価償却費 - アドバンスディスプレイシステム
- 189億7800万
- 事業構造改革費用
- 3億5500万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 非支配株主持分
- 143億9200万
- 有価証券の売却による収入
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 685億5800万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 減価償却費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 事業構造改革費用
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 非支配株主持分
- 134億9300万
- 有価証券の売却による収入
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 618億2300万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 減価償却費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 事業構造改革費用
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 非支配株主持分
- 146億9600万
- 有価証券の売却による収入
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 521億4400万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 減価償却費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 事業構造改革費用
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 非支配株主持分
- 136億1800万
- 有価証券の売却による収入
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 505億6400万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 減価償却費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 事業構造改革費用
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 非支配株主持分
- 142億4600万
- 有価証券の売却による収入
- -
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 減価償却費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 事業構造改革費用
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