販売促進引当金、預り金の受入れによる収入、小計他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 3769億2200万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -282億
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 592億9100万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 2985億1800万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 1992億4500万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- -883億1200万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 前払年金費用
- 229億5600万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- -237億5100万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 前払年金費用
- 195億2400万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 2508億5000万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- 134億6400万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 900億2900万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- 53億1600万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 預り金の受入れによる収入
- 1000億
- 小計
- 377億1600万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 1439億8600万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 1226億200万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 891億1300万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 763億5100万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 2076億3300万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 1017億7800万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 403億4300万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 小計
- 1401億200万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前払年金費用
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万