販売促進引当金、助成金の受取額、減価償却費他6件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -245億5700万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 144億7400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 配当準備積立金の取崩
- -
2009年3月
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -222億5000万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- -10億9000万
- 配当準備積立金の取崩
- -29億
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -837億4900万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 11億8700万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- -4億3800万
- 配当準備積立金の取崩
- 0
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -486億8600万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 0
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- 1億1300万
- 配当準備積立金の取崩
- -
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 助成金の受取額
- 100億
- 減価償却費
- 85億6800万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 2285億1000万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 3億7600万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 707億5500万
- 連結範囲の変動
- 0
- 配当準備積立金の取崩
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- 77億400万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 267億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 220億5600万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 752億1700万
- 連結範囲の変動
- -
- 配当準備積立金の取崩
- -
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- 65億9200万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -308億5800万
- 売上高 - 電子デバイス
- 4666億3700万
- 未払法人税等
- 6億6300万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 725億700万
- 連結範囲の変動
- -
- 配当準備積立金の取崩
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- 45億7300万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 1375億300万
- 売上高 - 電子デバイス
- 4900億2900万
- 未払法人税等
- 5億2400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 配当準備積立金の取崩
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -274億4600万
- 売上高 - 電子デバイス
- 2089億
- 未払法人税等
- 19億1000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 配当準備積立金の取崩
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 48億200万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 14億6900万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 配当準備積立金の取崩
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 23億7100万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 17億4900万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 配当準備積立金の取崩
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -565億1100万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 7億7700万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 配当準備積立金の取崩
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 532億6600万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 54億1400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 配当準備積立金の取崩
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -214億6600万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 16億
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 配当準備積立金の取崩
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 453億5400万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 10億5300万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 配当準備積立金の取崩
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 480億1200万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 11億1900万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 配当準備積立金の取崩
- -