販売促進引当金、特別償却準備金の積立、当期経常損失(△)他2件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 特別償却準備金の積立
- 63億2000万
- 当期経常損失(△)
- 1683億9900万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 特別償却準備金の積立
- -
- 当期経常損失(△)
- -2064億8800万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 707億5500万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 特別償却準備金の積立
- -
- 当期経常損失(△)
- 532億7700万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 752億1700万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 特別償却準備金の積立
- -
- 当期経常損失(△)
- -965億2600万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 725億700万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 特別償却準備金の積立
- -
- 当期経常損失(△)
- -1924億6000万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 特別償却準備金の積立
- -
- 当期経常損失(△)
- 250億7000万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 特別償却準備金の積立
- -
- 当期経常損失(△)
- 893億2000万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 特別償却準備金の積立
- -
- 当期経常損失(△)
- 628億4900万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 特別償却準備金の積立
- -
- 当期経常損失(△)
- 501億7500万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 特別償却準備金の積立
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- 当期経常損失(△)
- 631億7500万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- 4285億7800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 特別償却準備金の積立
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- 当期経常損失(△)
- 1149億6400万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- 3968億3400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 特別償却準備金の積立
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- 当期経常損失(△)
- -304億8700万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- 4755億8900万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 特別償却準備金の積立
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- 当期経常損失(△)
- -70億8400万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
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- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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