販売促進引当金、退職給付費用、定期預金の預入による支出他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 定期預金の預入による支出
- -995億200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -245億5700万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 定期預金の預入による支出
- -740億8900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 271億8000万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 定期預金の預入による支出
- -397億6400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -222億5000万
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 122億500万
- 定期預金の預入による支出
- -1億100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- 664億900万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- 2003億5400万
- 減損損失 - ＩＣＴ
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 2285億1000万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 126億1300万
- 定期預金の預入による支出
- -209億8600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- 304億3600万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 267億
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 145億8500万
- 定期預金の預入による支出
- -229億6100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- 375億1800万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -308億5800万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 退職給付費用
- 138億9300万
- 定期預金の預入による支出
- -262億4100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 1375億300万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 退職給付費用
- 68億5600万
- 定期預金の預入による支出
- -288億3200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -274億4600万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 退職給付費用
- 95億4800万
- 定期預金の預入による支出
- -390億5200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 48億200万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 退職給付費用
- 80億8700万
- 定期預金の預入による支出
- -794億7000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- 1億6700万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 23億7100万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 退職給付費用
- 188億2100万
- 定期預金の預入による支出
- -1298億8100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -565億1100万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 退職給付費用
- 88億200万
- 定期預金の預入による支出
- -1183億8400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- 1億5400万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 532億6600万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 退職給付費用
- 82億2300万
- 定期預金の預入による支出
- -1336億8500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
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- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -214億6600万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 退職給付費用
- 31億8800万
- 定期預金の預入による支出
- -989億4300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
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- 減損損失 - ＩＣＴ
- 4億5600万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 453億5400万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 退職給付費用
- 47億2000万
- 定期預金の預入による支出
- -120億400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 減損損失 - ＩＣＴ
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 480億1200万