6753 シャープ

時価

6354億円

PER 予

126.87倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、退職給付費用、受取和解金他5件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金	退職給付費用	受取和解金	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス	のれん償却額 - エネルギーソリューション	たな卸資産評価損	連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減	未収入金の増減額（△は増加）
2008/03	-	-	-	-	-	0	-	-
2009/03	-	-	-	-	-	76.4億	-	-
2010/03	-	-	-	-	-	0 -100%	-	-
2011/03	-	-	-	-	-	-	-	-855億
2012/03	-	-	-	-	-	-	-	1285億黒転
2013/03	-	122億	-	422億	-	-	-	-282億赤転
2014/03	-	126億 +3.3%	-	968億 +129.4%	-	-	-	64.4億黒転
2015/03	-	146億 +15.6%	-	-123億赤転	678百万	-	-	-237億赤転
2016/03	261億	139億 -4.7%	84.9億	-	-	-	-	365億黒転
2017/03	159億 -39.1%	68.6億 -50.7%	62.8億 -26.1%	-	-	-	-	1059億 +189.9%
2018/03	144億 -9.6%	95.5億 +39.3%	-	-	-	-	58百万	-90.1億赤転
2019/03	102億 -29%	80.9億 -15.3%	-	-	-	-	-	161億黒転
2020/03	69.2億 -32.3%	188億 +132.7%	-	-	-	-	-	-311億赤転
2021/03	84.3億 +21.9%	88億 -53.2%	-	-	-	-	-	43.6億黒転
2022/03	95.9億 +13.7%	82.2億 -6.6%	-	-	-	-	-	-53.6億赤転
2023/03	41.2億 -57%	31.9億 -61.2%	-	-	-	-	-	22.1億黒転
2024/03	28.3億 -31.3%	47.2億 +48.1%	-	-	-	-	-	-29.8億赤転

2008年3月

販売促進引当金: -
退職給付費用: -
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: 0
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: -

2009年3月

販売促進引当金: -
退職給付費用: -
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: 76億3900万
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: -

2010年3月

販売促進引当金: -
退職給付費用: -
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: 0
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: -

2011年3月

販売促進引当金: -
退職給付費用: -
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: -854億9200万

2012年3月

販売促進引当金: -
退職給付費用: -
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: 1285億3900万

2013年3月

販売促進引当金: -
退職給付費用: 122億500万
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: 421億9800万
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: -281億6400万

2014年3月

販売促進引当金: -
退職給付費用: 126億1300万
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: 968億200万
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: 64億4000万

2015年3月

販売促進引当金: -
退職給付費用: 145億8500万
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -122億9500万
のれん償却額 - エネルギーソリューション: 6億7800万
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: -237億1900万

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
退職給付費用: 138億9300万
受取和解金: 84億9000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: 365億3800万

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
退職給付費用: 68億5600万
受取和解金: 62億7800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: 1059億2700万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
退職給付費用: 95億4800万
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: 5800万
未収入金の増減額（△は増加）: -90億1300万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
退職給付費用: 80億8700万
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: 161億2600万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
退職給付費用: 188億2100万
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: -310億5400万

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
退職給付費用: 88億200万
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: 43億6000万

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
退職給付費用: 82億2300万
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: -53億6200万

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
退職給付費用: 31億8800万
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: 22億700万

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
退職給付費用: 47億2000万
受取和解金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス: -
のれん償却額 - エネルギーソリューション: -
たな卸資産評価損: -
連結子会社に対する持分変動に伴う資本剰余金の増減: -
未収入金の増減額（△は増加）: -29億8200万