販売促進引当金、当期変動額合計、売上高 - ディスプレイデバイス他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 当期変動額合計
- 3000万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 繰延税金資産
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -409億3500万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 当期変動額合計
- -6300万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 繰延税金資産
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -418億8500万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 当期変動額合計
- -1億700万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 繰延税金資産
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 326億1100万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 当期変動額合計
- -1億200万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 繰延税金資産
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -150億9000万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 当期変動額合計
- 2億4900万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 繰延税金資産
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -145億1200万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 当期変動額合計
- -1億300万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 繰延税金資産
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 252億5000万
2016年3月
2017年3月
2018年3月
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 当期変動額合計
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 繰延税金資産
- 230億5600万
- 事業構造改革費用
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 当期変動額合計
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 繰延税金資産
- 182億9800万
- 事業構造改革費用
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 当期変動額合計
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 8127億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 繰延税金資産
- 190億5300万
- 事業構造改革費用
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 当期変動額合計
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 8596億7400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 繰延税金資産
- 223億9100万
- 事業構造改革費用
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 当期変動額合計
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 7599億5300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 繰延税金資産
- 181億2700万
- 事業構造改革費用
- 44億5100万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 当期変動額合計
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 繰延税金資産
- 218億7200万
- 事業構造改革費用
- 117億7700万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
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