販売促進引当金、当期変動額合計、配当準備積立金他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 当期変動額合計
- -1億700万
- 配当準備積立金
- 0
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 当期変動額合計
- -1億200万
- 配当準備積立金
- 0
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 当期変動額合計
- 2億4900万
- 配当準備積立金
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 当期変動額合計
- -1億300万
- 配当準備積立金
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費
- 325億800万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
2014年3月
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 当期変動額合計
- -
- 配当準備積立金
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- 1341億4600万
- 研究開発費
- 367億700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 当期変動額合計
- -
- 配当準備積立金
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- 701億6800万
- 研究開発費
- 301億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 当期変動額合計
- -
- 配当準備積立金
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- 375億2100万
- 研究開発費
- 246億5700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 当期変動額合計
- -
- 配当準備積立金
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費
- 227億900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 当期変動額合計
- -
- 配当準備積立金
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費
- 318億6800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 当期変動額合計
- -
- 配当準備積立金
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費
- 238億5100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 当期変動額合計
- -
- 配当準備積立金
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費
- 209億6800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 当期変動額合計
- -
- 配当準備積立金
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費
- 217億800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 当期変動額合計
- -
- 配当準備積立金
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費
- 170億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -