販売促進引当金、たな卸資産帳簿価額切下額、工業所有権・施設利用権他3件
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 469億2500万
- 工業所有権・施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -
- 退職給付費用
- 122億500万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -188億800万
- 工業所有権・施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -18億5100万
- 退職給付費用
- 126億1300万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 240億9200万
- 工業所有権・施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -83億2400万
- 退職給付費用
- 145億8500万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 693億7700万
- 工業所有権・施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -139億6400万
- 退職給付費用
- 138億9300万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -1317億4500万
- 工業所有権・施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- 10億9500万
- 退職給付費用
- 68億5600万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -174億7500万
- 工業所有権・施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -11億2800万
- 退職給付費用
- 95億4800万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -77億4300万
- 工業所有権・施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -94億3800万
- 退職給付費用
- 80億8700万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 57億5900万
- 工業所有権・施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - エレクトロニックデバイス
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- 固定資産除売却損益（△は益）
- -25億200万
- 退職給付費用
- 188億2100万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 7億6800万
- 工業所有権・施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - エレクトロニックデバイス
- 3785億3400万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -49億9100万
- 退職給付費用
- 88億200万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -194億100万
- 工業所有権・施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - エレクトロニックデバイス
- 3577億1300万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -45億3500万
- 退職給付費用
- 82億2300万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 32億400万
- 工業所有権・施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - エレクトロニックデバイス
- 4465億6000万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -58億5700万
- 退職給付費用
- 31億8800万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 5億2700万
- 工業所有権・施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - エレクトロニックデバイス
- 3948億9500万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -22億5100万
- 退職給付費用
- 47億2000万