販売促進引当金、たな卸資産帳簿価額切下額、訴訟損失引当金の増減額（△は減少）他7件
2009年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -65億4300万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- 323億2100万
- 自己株式の取得
- -1000万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -100億
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 投資関連費用
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 301億5000万
- 前払金
- -
2014年3月
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 240億9200万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 自己株式の取得
- -1000万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- 51億5100万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 投資関連費用
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 242億9300万
- 前払金
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 自己株式の取得
- -900万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- 16億1600万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 投資関連費用
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -213億9300万
- 前払金
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 自己株式の取得
- -299億7800万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- 8億2300万
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 投資関連費用
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -61億5100万
- 前払金
- -
2018年3月
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 自己株式の取得
- -851億6400万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 投資関連費用
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 32億8100万
- 前払金
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 自己株式の取得
- -970億7800万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- -
- 投資関連費用
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -130億8000万
- 前払金
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 自己株式の取得
- -7500万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- 4285億7800万
- 投資関連費用
- 48億7900万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 164億6600万
- 前払金
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 自己株式の取得
- -800万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- 3968億3400万
- 投資関連費用
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 294億900万
- 前払金
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 自己株式の取得
- -200万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- 4755億8900万
- 投資関連費用
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 148億6800万
- 前払金
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 自己株式の取得
- -100万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 売上高 - エレクトロニックデバイス
- 4169億8100万
- 投資関連費用
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 514億9200万
- 前払金
- -