販売促進引当金、たな卸資産帳簿価額切下額、自己株式の取得他4件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -65億4300万
- 自己株式の取得
- -1000万
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 281億3300万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -188億800万
- 自己株式の取得
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 585億3000万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 240億9200万
- 自己株式の取得
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 573億3100万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 自己株式の取得
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- 145億500万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 357億4100万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 自己株式の取得
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- 4億5100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- 163億300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 431億8800万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 自己株式の取得
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 424億5900万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 自己株式の取得
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 489億5200万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 自己株式の取得
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- 106億8400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 685億5800万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 自己株式の取得
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
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- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 187億1400万
- 原材料及び貯蔵品
- 618億2300万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 自己株式の取得
- -
- 抱合せ株式消滅差益
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- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
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- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 183億7200万
- 原材料及び貯蔵品
- 521億4400万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 自己株式の取得
- -
- 抱合せ株式消滅差益
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- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
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- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 189億7200万
- 原材料及び貯蔵品
- 505億6400万