連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、業務委託料、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム他6件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
2014年3月
2015年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -17億9400万
- 業務委託料
- 280億8000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 外部顧客への売上高 - ビジネスソリューション
- 3433億2100万
- 事業構造改革引当金
- -
- 定期預金の預入による支出
- -229億6100万
- 新株予約権
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2016年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -2億2000万
- 業務委託料
- 269億7000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 外部顧客への売上高 - ビジネスソリューション
- 3484億5100万
- 事業構造改革引当金
- -
- 定期預金の預入による支出
- -262億4100万
- 新株予約権
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2017年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -93億6600万
- 業務委託料
- 255億5200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- 433億7100万
- 外部顧客への売上高 - ビジネスソリューション
- 3101億6900万
- 事業構造改革引当金
- -
- 定期預金の預入による支出
- -288億3200万
- 新株予約権
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2018年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -63億5600万
- 業務委託料
- 215億4500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- 406億1900万
- 外部顧客への売上高 - ビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革引当金
- -
- 定期預金の預入による支出
- -390億5200万
- 新株予約権
- 1億600万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2019年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -33億9300万
- 業務委託料
- 213億3100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- 276億8600万
- 外部顧客への売上高 - ビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革引当金
- -
- 定期預金の預入による支出
- -794億7000万
- 新株予約権
- 2億3500万
- 関係会社長期貸付金
- 21億8300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2020年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -27億2100万
- 業務委託料
- 313億8400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 外部顧客への売上高 - ビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革引当金
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1298億8100万
- 新株予約権
- 2億9300万
- 関係会社長期貸付金
- 17億7400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2021年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -7億5500万
- 業務委託料
- 280億200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 外部顧客への売上高 - ビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革引当金
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1183億8400万
- 新株予約権
- 2億9700万
- 関係会社長期貸付金
- 352億5000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2022年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 業務委託料
- 286億7600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 外部顧客への売上高 - ビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革引当金
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1336億8500万
- 新株予約権
- 3億400万
- 関係会社長期貸付金
- 457億3700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2023年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -2600万
- 業務委託料
- 266億7100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 外部顧客への売上高 - ビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革引当金
- -
- 定期預金の預入による支出
- -989億4300万
- 新株予約権
- 2億9300万
- 関係会社長期貸付金
- 95億3900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2024年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -1億6600万
- 業務委託料
- 224億2500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
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- 外部顧客への売上高 - ビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革引当金
- 62億8600万
- 定期預金の預入による支出
- -120億400万
- 新株予約権
- 7億5600万
- 関係会社長期貸付金
- 7億3900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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