6753 シャープ

時価

6016億円

PER 予

120.12倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.22倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

自己株式の取得、固定資産計、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

通期

年度	自己株式の取得		固定資産計		持分法の適用範囲の変動		減価償却費 - 健康・環境システム
2008/03	-369百万		1.43兆		-		-
2009/03	-176百万	赤縮	1.38兆	-3%	-		-
2010/03	-80百万	赤縮	1.41兆	+2.3%	-26百万		-
2011/03	-68百万	赤縮	1.36兆	-3.9%	996百万	黒転	-
2012/03	-18百万	赤縮	1.19兆	-12.4%	169百万	-83%	-
2013/03	-10百万	赤縮	0.87兆	-27.3%	0	-100%	-
2014/03	-		0.81兆	-6.7%	-		-
2015/03	-		0.66兆	-17.9%	-		-
2016/03	-		0.6兆	-8.7%	-		97億
2017/03	-		0.58兆	-4.1%	-		79.1億	-18.5%
2018/03	-		0.68兆	+18.1%	-		-
2019/03	-		0.72兆	+4.7%	-		-
2020/03	-		0.73兆	+1.9%	-		-
2021/03	-		0.74兆	+1.1%	-		-
2022/03	-		0.73兆	-1.7%	-		-
2023/03	-		0.69兆	-5.5%	-		-
2024/03	-		0.6兆	-12.5%	-		-

2008年3月

自己株式の取得: -3億6900万
固定資産計: 1兆4264億
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2009年3月

自己株式の取得: -1億7600万
固定資産計: 1兆3832億
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2010年3月

自己株式の取得: -8000万
固定資産計: 1兆4143億
持分法の適用範囲の変動: -2600万
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2011年3月

自己株式の取得: -6800万
固定資産計: 1兆3598億
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2012年3月

自己株式の取得: -1800万
固定資産計: 1兆1908億
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2013年3月

自己株式の取得: -1000万
固定資産計: 8653億1800万
持分法の適用範囲の変動: 0
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2014年3月

自己株式の取得: -
固定資産計: 8072億9900万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2015年3月

自己株式の取得: -
固定資産計: 6626億3100万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2016年3月

自己株式の取得: -
固定資産計: 6046億5500万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: 96億9700万

2017年3月

自己株式の取得: -
固定資産計: 5799億3600万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: 79億700万

2018年3月

自己株式の取得: -
固定資産計: 6849億100万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2019年3月

自己株式の取得: -
固定資産計: 7169億4000万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2020年3月

自己株式の取得: -
固定資産計: 7307億5900万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2021年3月

自己株式の取得: -
固定資産計: 7384億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2022年3月

自己株式の取得: -
固定資産計: 7256億6000万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2023年3月

自己株式の取得: -
固定資産計: 6858億7300万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: -

2024年3月

自己株式の取得: -
固定資産計: 5998億300万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 健康・環境システム: -