関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、退職給付に係る資産他2件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 買掛金
- 5670億8200万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 買掛金
- 3623億3000万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 買掛金
- 4928億2500万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 買掛金
- 4943億9400万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -132億5400万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 買掛金
- 2914億3300万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -51億3700万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 買掛金
- 2022億100万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 301億5000万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 買掛金
- 2188億3100万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 211億7800万
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 買掛金
- 2627億3800万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 242億9300万
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 退職給付に係る資産
- 22億2100万
- 買掛金
- 1569億3900万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -213億9300万
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 2億9900万
- 買掛金
- 1657億7000万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -61億5100万
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 27億8600万
- 買掛金
- 2072億1300万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -19億4400万
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 41億7200万
- 買掛金
- 1757億700万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 32億8100万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 72億9500万
- 買掛金
- 1712億7000万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -130億8000万
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 55億8400万
- 買掛金
- 1784億5000万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 164億6600万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 102億9300万
- 買掛金
- 1982億3400万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 294億900万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 62億1400万
- 買掛金
- 1748億1200万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 148億6800万
2024年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 53億6300万
- 買掛金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 514億9200万