6753 シャープ

6753
2024/07/02
時価
6113億円
PER 予
122.07倍
2010年以降
赤字-316.49倍
（2010-2024年）
PBR
4.29倍
2010年以降
赤字-19.11倍
（2010-2024年）
配当
0%
ROE 予
3.51%
ROA 予
0.31%
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関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、退職給付に係る資産他4件

【期間】
年度関係会社事業損失引当金戻入額持分法の適用範囲の変動退職給付に係る資産貸付金の回収による収入固定資産除売却損剰余金の配当減損損失
2008/03---3.47億80.4億-305億-
2009/03---3065億
 大幅増		106億
 +31.6%		-308億
 赤拡		-
2010/03---2263億
 -26.2%		49.3億
 -53.4%		-154億
 赤縮		-
2011/03----73.8億
 +49.6%		-220億
 赤拡		-
2012/03----59.5億
 -19.3%		-132億
 赤縮		66.6億
2013/03----156億
 +162.4%		-55億
 赤縮		789億
 大幅増
2014/03----16.2億
 -89.6%		-118億
 -85.1%
2015/03------1040億
 +783.7%
2016/03--5百万22.2億---247億
 -76.2%
2017/03--2.99億
 -86.5%		---347億
 +40.1%
2018/03--27.9億
 +831.8%		---19.4億
 -94.4%
2019/0331.1億-41.7億
 +49.7%		---173億
 +790.4%
2020/0325.9億
 -16.8%		-73億
 +74.9%		---34億
 -80.3%
2021/0354億
 +108.5%		-55.8億
 -23.5%		---64.2億
 +88.6%
2022/03268億
 +395.5%		-103億
 +84.3%		---227億
 +253.8%
2023/0345.4億
 -83%		-62.1億
 -39.6%		---2206億
 +871.5%
2024/0352.9億
 +16.6%		-53.6億
 -13.7%		---1223億
 -44.5%

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
-
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
-
貸付金の回収による収入
3億4700万
固定資産除売却損
80億3900万
剰余金の配当
-305億3800万
減損損失
-

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
-
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
-
貸付金の回収による収入
3065億2000万
固定資産除売却損
105億7600万
剰余金の配当
-308億1400万
減損損失
-

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
-
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
-
貸付金の回収による収入
2262億8100万
固定資産除売却損
49億3000万
剰余金の配当
-154億600万
減損損失
-

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
-
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
-
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
73億7600万
剰余金の配当
-220億800万
減損損失
-

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
-
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
-
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
59億5000万
剰余金の配当
-132億400万
減損損失
66億5600万

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
-
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
-
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
156億1200万
剰余金の配当
-55億200万
減損損失
789億2200万

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
-
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
-
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
16億2100万
剰余金の配当
-
減損損失
117億7000万

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
-
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
-
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
-
剰余金の配当
-
減損損失
1040億1500万

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
-
持分法の適用範囲の変動
-500万
退職給付に係る資産
22億2100万
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
-
剰余金の配当
-
減損損失
247億4800万

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
-
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
2億9900万
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
-
剰余金の配当
-
減損損失
346億6800万

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
-
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
27億8600万
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
-
剰余金の配当
-
減損損失
19億4300万

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
31億1300万
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
41億7200万
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
-
剰余金の配当
-
減損損失
173億100万

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
25億9100万
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
72億9500万
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
-
剰余金の配当
-
減損損失
34億300万

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
54億200万
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
55億8400万
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
-
剰余金の配当
-
減損損失
64億1700万

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
267億6900万
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
102億9300万
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
-
剰余金の配当
-
減損損失
227億300万

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
45億3800万
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
62億1400万
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
-
剰余金の配当
-
減損損失
2205億5300万

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額
52億9200万
持分法の適用範囲の変動
-
退職給付に係る資産
53億6300万
貸付金の回収による収入
-
固定資産除売却損
-
剰余金の配当
-
減損損失
1223億3200万